グリーンスチール、炭素中立に向けて鉄鋼大手の供給が本格化 - ITpro

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　グリーンスチール（以下、グリーン鋼材）は、生産工程からの二酸化炭素（CO₂）排出量を減らした鋼材である。2050年のカーボンニュートラル（炭素中立）の実現に向けて、鉄鋼大手3社が量産体制の確立に向けた取り組みを加速させている（図1）。

図1　グリーン鋼材の概要

（出所：日経Automotiveが作成）

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　グリーン鋼材の実用化で先行するのは神戸製鋼所である。日産自動車が新型車のボディー骨格に、神戸製鋼が供給する同鋼材の適用を決めた。日産は中型ミニバンの新型「セレナ」からグリーン鋼材の適用を始め、他の車種にも広げる計画である。通常の鋼材に比べて価格は高くなるが、骨格部品の製造工程におけるCO₂排出量の削減を重視した（図2）。

図2　日産自動車の新型「セレナ」

シリーズ式ハイブリッド機構「e-POWER」搭載車のボディー骨格に、神戸製鋼が造ったグリーン鋼材を使う。（写真：日産自動車）

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マスバランス方式を適用

　日本製鉄は2023年9月に、自動車メーカーなどへのグリーン鋼材の供給を開始する。高炉の代わりに電炉を使って製造するもので、初年度の供給可能量は30万t（トン）規模を計画する。

　同社常務執行役員で薄板事業部長の遠藤 悟氏は、「材料コストは高くなるが、（グリーン鋼材の）ニーズはある。手応えを感じている」と話す。早ければ2023年度内にも、最初の採用が決まるとみられる。

　JFEスチールも2023年度上期に、グリーン鋼材の供給を始める。初年度の供給量は20万t程度を見込む。同社が生産するすべての鉄鋼製品が対象になる。

　鉄鋼大手3社のグリーン鋼材はいずれも、「マスバランス方式^注1）」を適用する。これにより、第三者機関から「CO₂排出量100％削減」の認定を受けられる。

注1）鋼材製造時のCO₂削減効果を特定の鋼材に割り当てること。例えば、1tの鋼材を造る際にCO₂排出量を20％減らせば、20％分（200kg）の鋼材は第三者機関から「CO₂排出量ゼロ」の認定を受けられる。

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