愛知県の自動車部品メーカー各社が、在庫積み増しを強化している。日本特殊陶業は２０１９年３月期末に約４・５カ月分だった在庫水準を、足元では約６カ月分に増やした。デンソーやアイシンなど他のメーカーも、原材料や製品といった棚卸資産の増加を継続している。半導体不足や物流の混乱などによる供給リスクを防ぐ狙いだ。供給網の混乱は２４年３月期も完全には解消されないとみられ、各社は供給安定性を高める。
日本特殊陶業は２２年４―９月期末の棚卸資産が、前期末比２４％増の１９４０億円となった。円安の影響で海外に置く在庫の評価額が高まっているが、磯部謙二上席執行役員は「その影響を除いても在庫が増えているのは事実」と説明する。
コロナ禍をきっかけに港湾での荷揚げ作業が滞るなど国際物流の遅延が常態化。調達では、ウクライナ情勢や米中対立などの地政学リスクが懸念される。加えて稼ぎ頭であるエンジン点火プラグに使うイリジウムなどのレアアース（希土類）は、産出国が偏る。「市場環境が変化したことで、在庫の考え方を変えざるを得ない」（磯部上席執行役員）という。
在庫を積み増す動きは２２年３月期から顕著になっているが、各社の棚卸資産は今も増加傾向にある。目立つのがトヨタ自動車系部品メーカーだ。２２年４―９月期では、デンソーが前期末比１１％増の１兆１４５５億円、アイシンは同１１・５％増の６３４５億円、豊田自動織機は同２４・３％増の５３９３億円だった。コロナ禍に見舞われた初年度に当たる２１年３月期から見れば、それぞれ６―８割増の水準だ。
例えば半導体ではリスク度合いに応じ、従来の３カ月程度から４―６カ月に在庫水準を引き上げている。またトヨタは２２年１０月―２３年３月にかけて生産水準を引き上げる方針を示しており、これに備える狙いもあるとみられる。
このほか住友理工は前期末比７・６％増の８７２億円、ホンダ系の武蔵精密工業は同１０・３％増の５１７億円に増やしている。棚卸資産の増加は各社の利益を圧迫する要因だが、一定の在庫を抱えても供給力を維持する方針だ。
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